一般社団法人 日本舞台監督協会のご案内

一般社団法人 日本舞台監督協会 (JAPAN ASSOCIATION of STAGE MANAGER, PRODUCTION MANAGER, and TECHNICAL DIRECTOR ) とは
当法人は、舞台芸術の各分野で舞台監督の仕事に従事する人達の自主的な集まりとして、相互の親睦と協力をはかると共に、日本における舞台監督の社会的、経済的、芸術的地位の確立と、会員の技術向上ならびに福利厚生の充実をはかり、併せて関連諸団体との連携を深め、日本の舞台芸術の発展と国際交流に寄与することを目的とする。

沿革:
1972年に舞踊やバレエの舞台監督を中心に「日本舞台監督者協会」(初代会長 田中好道)が、1974年には主に演劇の舞台監督を中心に「舞台監督協会」(初代会長 水品春樹)が、相次いで礎となる協会を結成しました。
その後、舞台監督を取り巻く状況は時代の進展と共に解決すべき切実な課題が増大してまいり、1999年5月にお互い抱えている課題を話し合い、労災問題、契約書、著作権、資格認定問題等、当面する重大な課題について、一つの組織にまとまり、より大きな力となって取り組んでいこうということで認識の一致を見ました。2000年4月「日本舞台監督協会」を設立。
2017年8月「一般社団法人 日本舞台監督協会」設立登記。会員数206名(2019年12月末現在)

目的:
1)内外の舞台芸術活動についての調査研究、及び情報の交換。
2)
舞台監督の仕事に対する理解を深め、広めるためにフォーラム、研修等の企画、実施。
3)
会報の発行。
4)
その他、当法人の目的を達成するために必要な事業。

*在外研修員の派遣
文化庁の新進芸術家海外研修員を希望する「舞台監督」を推薦しています。
なお、この海外研修員制度は、文化庁による書類選考、面接を経て決められます。
協会は文化庁の「舞台美術等」分野の「舞台監督」の専門内容
に属し、350日間、80日間他の研修があります。

 新着情報!令和5年度新進芸術家海外研修制度 及び、令和4年度新進芸術家海外研修制度(短期研修・後期)募集のお知らせ 
詳細は文化庁ホームページをご覧ください。●●●【文化庁ホームページ】●●●
*「募集案内」「申込書」がダウンロードができます。

令和5年度新進芸術家海外研修制度の募集 
*募集締切:2022年8月23日(火)*消印有効 (締め切られました)
令和4年度新進芸術家海外研修制度(短期研修・後期)の募集 
*募集締切 2022年8月16日(火)(必着)(締め切られました)

お問合せがありましたら下記へお願い致します。

【問い合わせ先・事務局】株式会社JTBコミュニケーションデザイン 事業共創部 コンベンション第一事業局内
「新進芸術家海外研修制度」事務局/担当:早川様・狩野様 電話番号: 03-5657-0865/E-mail : zaiken2022@jtbcom.co.jp
(営業時間:平日10:00-17:30)    

発行物

  • 協会手帳(年一回発行)
  • 会員住所録(年一回発行)
  • 協会ニュース(適宜発行)*メール短信ご案内
  • 会員データ更新(随時)
  • 「日本舞台監督協会」会報(年ニ回発行)


会費 入会金 ¥5,000/年会費 個人会員¥10,000/賛助会員(法人)¥20,000(1口)

お知らせ

AFF2事務局より9/21付説明会及び相談会終了

AFF2事務局より—-(演劇緊急支援PJ事務局様から情報を頂戴しております)

AFF2事務局のホームページで9/21付の申請状況が更新されましたのでお知らせいたします。
また9/20付で説明会の収録動画の内容が一部変更されていますので
これから申請する団体はご注意ください。

https://aff2.bunka.go.jp/movie/

10月14日(金)の募集締切に伴い、「9月29日(木)14:00-15:30」の回で説明会は終了のようです。

9月14日(水)15:00~16:30(定員 500名)
9月29日(木)14:00~15:30(定員 500名)<最終回>

また、説明会と同様、相談会も10月初週の回で終了です。

【相談会】
9月26日(月)13:30~14:30 映画上映・映画製作(定員 30名)
9月26日(月)15:00~16:00 美術・その他(定員 30名)
9月27日(火)13:30~14:30 音楽(定員 30名)
9月27日(火)15:00~16:00 伝統芸能・大衆芸能(定員 30名)
9月28日(水)13:30~14:30 演劇・舞踊(定員 30名)
10月3日(月)15:00~16:00 伝統芸能・大衆芸能(定員 30名)<最終回>
10月4日(火)13:30~14:30 演劇・舞踊(定員 30名)<最終回>
10月4日(火)15:00~16:00 音楽(定員 30名)<最終回>
10月5日(水)13:30~14:30 映画上映・映画製作(定員 30名)<最終回>

演劇緊急支援PJへのアンケート募集中!(途中報告)

アンケート中間報告
https://www.engekikinkyushien.info/2022/09/02/enquetereport/

web上にて公開いたしました。755件の現場の声(2022年9月2日本日時点)がまとめられています。
会員皆様へはメール短信でご案内中ですが、本中間報告の情報をご共有いただき、
改めましてアンケートへのご協力をお願いいたします。拝

「ARTS for the Future! 2」募集公開のご案内 2022年3月28日~2022年8月23日状況

ARTS for the future! 2 (bunka.go.jp)

AFF2審査状況220823.pdf 
申請状況についてのお知らせ – ARTS for the future! 2 (bunka.go.jp)

ARTS for the future! 2 特設サイトのFAQ(よくあるご質問)ページに対象団体、対象活動、対象分野、キーワードでの検索機能をが追加されました。詳しい使い方はFAQ(よくあるご質問)ページをご覧ください。
AFF2事務局ホームページリンク https://aff2.bunka.go.jp/faq/

募集期間:2022.3/28~  (下記数字は累計)
申請件数 交付決定件数 不交付決定件数 取下げ件数 確認中
4月22日 1,338 8 1 1,329
4月28日 291 10 1,610
5月10日 2,093 26 2,066
5月18日 2,472 75 2,396
5月23日 2,695 182 2,512
5月31日 3,076 297 3 2,776

概算払関連の資料公開のお知らせ         https://aff2.bunka.go.jp/news/26347/

◎説明会動画公開のお知らせ →ARTS for the future! 2 の制度全体について解説をしている説明会を収録した動画を公開しました。
※募集要項(2022年3月1日 Ver.1.1)を基に説明しています。 解説動画のページからご視聴いただけます。
https://aff2.bunka.go.jp/movie/

補助の対象者
公演等の主催者である以下の(a)または(b)に該当する法人もしくは任意団体が対象となります。
(a)国内のプロの文化芸術関係団体
(b)国内の文化施設の設置者又は運営者
但し、2020年度の売上高が2019年度比20%以上減少していない営利法人は下記(1)充実支援事業の対象となりません。

対象となる活動
(1)充実支援事業
有料一般公開される公演や展覧会、映画の製作等であって、その更なる充実・発展を図る積極的な取組がなされているもの
(2)キャンセル料支援事業
緊急事態措置やまん延防止等重点措置、水際措置等により延期・中止せざるを得なくなった(1)の公演等

対象となる事業の期間/2022年1月1日から2022年12月31日までに実施される活動
補助対象分野/文化芸術基本法第8条から第12条に定める文化芸術分野とします。
補助金の額/補助金の額は、原則として、1団体あたり補助上限区分に応じて最大600万円~2,500万円となります。

  • 1団体は複数の公演等をまとめて申請できますが、申請して交付決定されるのは1回のみです。
  • 公演等の従事人員数、団体規模等を勘案した補助上限区分(600万円、1,000万円、1,500万円、2,000万円、2,500万円)があります。但し、J-LODlive2やJ-LODの支援対象外である任意団体や美術館の企画展等のキャンセル料支援事業については、別枠とし、1公演当たり2,500万円(企画展等については1展覧会当たり2,500万円)を上限とします。(常設展は支援の対象となりません)

補助率/充実支援事業の補助率は、原則として定額補助となります。但し、2021年度(2021年4月から2022年3月)のいずれの月の売上高も前年又は前々年の同月比で30%以上減少していない(月次売上高が前年又は前々年比マイナス30%以上の月が全くない)営利法人は、補助率1/2となります。キャンセル料支援事業については定額補助となります。
※営利法人とは、株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、合同会社を指します。

募集期間/2022年3月28日(月)~ 予算消化の目途が立つまでの間、随時募集。

緊急事態舞台芸術ネットワークからのご案内 2022.8.16

賛助会員のみなさま
文化庁より文化関係団体へむけた事務連絡が届きましたので、周知いたします。

▼「新型コロナウイルス感染症に係る医療機関・保健所からの証明書等の取得に関する配慮について」(文化庁)
https://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/sonota_oshirase/pdf/93748101_02.pdf

▼「オミクロン株の BA.5 系統への置き換わりを見据えた感染拡大に対応するための 医療機関・保健所の負担軽減等について」(令和4年7月22日)の再周知について(文化庁)
https://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/sonota_oshirase/pdf/93748101_03.pdf

この事務連絡は、7月22日付けの厚生労働省の事務連絡「オミクロン株の BA.5 系統への置き換わりを見据えた感染拡大に対応するための医療機関・保健所の 負担軽減等について」をうけたものとなります。

▼「オミクロン株の BA.5 系統への置き換わりを見据えた感染拡大に対応するための医療機関・保健所の 負担軽減等について」(厚労省)
https://www.mhlw.go.jp/content/000973429.pdf

一般社団法人 緊急事態舞台芸術ネットワーク事務局
Japan Performing Arts Solidarity Network(JPASN)
Web:http://www.jpasn.net/