劇場等演出空間運用基準協議会 会員の皆様 お世話になっております。基準協事務局です。 現状のガイドライン［2017年度版］について、改善点、要望、あるいは活用方法に関するご意見・ご提案を 本年1月末までにお寄せいただくお願いをしておりましたところ、ご協力をいただき有難うございました。 大変遅くなりましたが、事務局にていただいたご意見及び今後の改訂に向けた進め方の案について、各団体事務局へご案内しております。 よろしくお願いいたします。 それでは引き続き、基準協の運営及び、ガイドラインの改訂・普及に向けて、ご協力のほどよろしくお願いいたします。 基準協事務局 関
カテゴリーアーカイブ: 活動報告
舞台技術セミナーvol.12 「見つめ直す 舞台の安全」東京芸術劇場 (geigeki.jp)
舞台技術セミナーvol.12 「見つめ直す 舞台の安全」 東京芸術劇場 (geigeki.jp)
パネリストご参加：大道具 （一般社団法人 日本舞台監督協会会員）
成田 明哉（株式会社 俳優座劇場）
1987年桐朋学園大学演劇専攻科卒業後、俳優業の傍ら大道具業界に足を染める。2000年に俳優座劇場舞台美術部・大道具建て込み専門部署に入社し、数多くの現場責任者を経験。現在は今春社内に新設された技術部の責任者として、安全に仕込める大道具製作・法律に準じた健全な仕込に試行錯誤している。また舞台の成功は全スタッフ、多くのフリーランス大道具の安全意識の共有が第一歩との信念を持ち垣根を超えた活動を目指している。
舞台技術セミナーvol.12 「見つめ直す 舞台の安全」東京芸術劇場 (geigeki.jp)
＊現在も動画の配信中です。ぜひご高覧下さい。
舞監協会 理事長（小川幹雄）
「舞台芸術公演における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第九版）」（2023年3月8日改定）
▼「舞台芸術公演における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第九版）」（2023年3月8日改定）https://jpasn.net/cn1/20230308.html
今回の改訂は2月10日に発出の国の基本的対処方針の変更を受け見直しを行ったものです。
▼マスク着用の考え方の見直し等に伴う、「業種別ガイドライン」、「第三者認証制度」、「イベント開催制限」の事務連絡について（2023年2月10日）https://corona.go.jp/news/news_20230210_02.html
*3月13日以降の「マスク着用の考え方の見直し」を受けての改訂となります。マスク着用についてを中心に、大幅な改訂になっておりますので、主催者のみなさまは十分に理解を深めていただき、カンパニー全体への共有をお願いいたします。今後しばらくは、公演ごとに異なる対応になる状況が続くと予想されるため、現場での混乱を未然防ぐため、来場者への事前周知を徹底してください。
▼劇場、音楽堂等における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン改定版 https://www.zenkoubun.jp/covid_19/index.html
文化庁 芸術文化基盤整備研修会 2022年12月25日朝日新聞朝刊報道より
芸術家ら向け 契約の結び方研修（2022年12月25日朝日新聞朝刊）
文化芸術野の担い手が適正な契約を結ぶために必要な知識を身に付けられるよう、文化庁は来年１~３月、個人で活動する芸術家や発注者を対象に研修会を各地で開くとの報道。参加は無料。参加出来ない人も学べるように、教材や動画も公開する予定。文化芸術分野では、口約束で仕事が決まるケースも多く、契約の書面化が進んでいない。業務内容は不明確で、トラブルやハラスメントが生じやすい環境と指摘されている。
下記のＵＲＬにて、詳しくは御確認ください。
文化庁芸術文化基盤整備研修会
https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunka_gyosei/kibankyoka/kenshukai/index.html
江口隆哉・河上鈴子メモリアル・フェスタ 2022年12月19日(月)~20日(火）渋谷区文化総合センター大和田４Fさくらホール
お問合せ：一般社団法人現代舞踊協会 http;//www.gendaibuyou.or.jp
舞台監督：柴崎大（元。舞台監督協会会員」）I
企画協力：安田敬’（現、文化庁芸術家在外研修員の会、舞踊分野アートマネジメント生）/歴史考証：金井芙美枝（（文化庁芸術家在外研修員の会、舞踊分野創造舞踊生/1９７３年 舞踊モダンダンス）
AFF事務局 12/13 のご案内（演劇緊急支援PJより）
AFF2事務局より—-(演劇緊急支援PJ事務局様から情報を頂戴しております）
＊2022年12月13日 追加ご案内（演劇緊急支援PJより）
…不採択理由が納得いかないケースが有れば、芸団協、緊急事態ネットワークのどちらかを通じての問い合わせも行えるようです。
AFF2事務局のホームページで12月13日付の申請状況が更新されましたのでお知らせいたします。AFF２概要 文化庁HP
同PJ情報より:12/12付FAQの改定についてお知らせいただきましたので、更新ご案内申し上げます。
「芸団協ニュースより」文化庁 令和4年度文化庁補正予算（案）の概要発表 11月8日付
●文化庁 令和4年度文化庁補正予算（案）の概要が発表されました。コロナ禍からの需要回復を目的とした事業を含めて、合計713億円が計上されています。
詳細は、文化庁サイトよりPDF資料をご覧ください。
https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunka_gyosei/yosan/index.html
緊急事態舞台芸術ネットワークのウェブサイトにて、「舞台芸術公演における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第六版）（2022年11月4日改定）を公開
当協会が賛助会員である「緊急事態舞台芸術ネットワーク」様ののウェブサイトにて、
「舞台芸術公演における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第六版）」（2022年11月4日改定）を公開されました。
▼「舞台芸術公演における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン（第六版）」（2022年11月4日改定）http://jpasn.net/cn1/20221104.html
今回の改訂は、前回の第五版からの継続となる内容になっており、社会の状況や、政府の方針を反映したものとなります。効果的な対策と効果が認めづらい対策にメリハリをつけて、現場ごとの裁量をさらに拡充しております。賛助会員のみなさまには加盟団体への周知、SNSなどでの拡散にもご協力いただければと思います。
▼Twitter
https://twitter.com/j_p_a_s_n/status/1588412357075939328?s=61&t=r2QKmZ_xW33DhLXSTGN0QQ
引き続き、第七版の改訂の検討を開始しております。引き続き、みなさまからのご意見、情報もお待ちしております。各加盟団体さまへも共有いただければと思います。
一般社団法人 緊急事態舞台芸術ネットワーク事務局 Japan Performing Arts Solidarity Network（JPASN）Mail：info@jpasn.net Web：http://www.jpasn.net/
※このメーリングリストは、「賛助会員」のみなさんに送信されています。※返信は info@jpasn.net にお送りください。
「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」が公開
「芸団協ニュース Vol.454」より トピックス紹介
「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」を公表
「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」を公表します | 文化庁 (bunka.go.jp) 文化庁では文化芸術のにない手である芸術家等が安心・安全な環境で業務に従事できるよう、外部有識者による「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けた検討会議」を設置し、契約の書面化の推進や適正な契約関係の構築について、2021年9月より検討を進めてきました。7月13日に第6回会議が開催され、意見募集（パブリックコメント）をふまえて、最終案に向けた議論がおこなれました。そして、7月27日付で文化庁ウエブサイトにて、同会議で取り纏められた「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」が公表されました。発注側、受注側の双方にとつて、契約にあたっての注意すべき点などが記載されています。実演芸術分野に携わるスタッフ・制作者・実演家にとっても、今後の働き方に係わるとても重要な内容です。せひ御確認ください。
別添1（概要）及び別添2（本文）のとおり
別添1「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」概要（452KB）
別添2「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン（検討のまとめ）」本文（452KB）
※これまでの文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けた検討会議の開催状況等は以下のリンクからご覧ください。https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/bunka_geijyutu_bunya/index.html
演劇緊急支援PJからのご案内
AFF2 交付決定公演について、10月17日付で、出演者スタッフの感染による中止、延期に対しても、
キャンセル料支援と同じような経費支援が行われることになったようです。
演劇緊急支援PJからのアンケート等の力が生きています。
https://aff2.bunka.go.jp/news/29365/